こんにちは、撮れ高スタッフの宮坂です！

今年は大阪や北海道での地震や、41度を超える猛暑や、かと思えば記録的豪雨などの自然災害が多く、臨時ニュースで見たい番組がやっていなかった、という方も多いのではないでしょうか。

臨時ニュース「報道特別番組」について

臨時ニュースは「報道特別番組」と言って、重大な事件や事故、災害などが発生した時、予定されている番組を変更して放送する報道番組のことです。テレビやラジオの持つ「同時性」「臨時性」「機動性」を最大限に活用し、一刻も早く重大な情報を伝えることが、国民から電波を負託されている放送局の使命です。

（ただしニュース番組放送中に発生した事件や事故、災害になどの報道、つまり”時間枠に変更のない報道”は、「報道特別番組」ではなく「番組内容の変更」として扱われます。）

災害や有事の際のNHKの役割

特に公共放送であるNHK（日本放送協会）は、災害対策基本法や国民保護法で「報道機関唯一の指定公共機関」に指定されているため、NHKは『大災害の際には被災者の生命と財産を守るため、防災情報を正確かつ迅速に放送する責務』と、『有事の際には警報、避難の指示、緊急通報の3つの緊急情報を放送する責務』を負うことになっています。

通常のニュースでは「◯時になりました、ニュースをお伝えします」と言うところを、番組の途中など緊急情報の場合は「ここでニュースをお伝えします」の前置きと共に突然切り替えて放送が始まります。

またNHKと民放（民間放送局）ともに報道特別番組の実施についてはそれぞれ独自の規定を持っているので、有事の際にはそれに従って判断されます。もちろん民放の場合はスポンサー（広告出稿者）との契約時に、報道特別番組が入った場合の「CMの取り扱い」についても取り決めもしています。また、時間帯や内容によってはCMの一部もしくは全てが放送されないこともあるため、その際にはスポンサーや広告代理店への報告をします。

各放送局によって異なる報道特別番組実施の判断基準

災害などの場合、その後しばらくは多くの企業が宣伝目的であるCMの放送を自粛する場合が多く、2011年の東日本大震災の時は「ACジャパン」などのCMが多く流れたのを覚えている方もいるのではないでしょうか。しかしNHKはCMが存在しないので、非常に臨機応変な対応が可能です。例えば、突発的な事件や事故が発生した場合、報道担当部署は番組編成担当部署に緊急連絡を入れます。連絡を受けた番組編成担当部署は事件・事故の状況、規模、今後の見通しなどを報道担当部署に確認、意見を聞いた上で「いつ」「どのように」伝えるかを判断、さらに関連するセクションと協議して報道特別番組の実施を決定します。

この判断の基準は各放送局や各放送系列の持つ自主規定によります。従って各放送局によってどのような場合に報道特別番組とするかの判断には違いがあることから、同じ事件・事故であっても「報道特別番組を放送する局」「後日放送する局」「予定されていた編成枠内で扱う程度に留める局」「放送しない局」に分かれることがあります。

他局の放送内容はマスターで把握

テレビ局にはたいてい各局（NHK.日本テレビ.テレビ朝日.TBS.テレビ東京.フジテレビ）にチャンネルを合わせた6台のテレビが並んでいます。緊急時の速報スーパーなどは「マスター」と呼ばれる部署で入れているため、どこの放送局が1番に速報を出すのかを、意外と気にしています。マスターとは「Master control room」の略で、主調整室を表します。テレビ局に設けられる施設（部署）のひとつで、テレビ局内外で制作され、完成した番組素材はCM部分が真っ黒無音になっています。そこにCMを入れるなど、皆さんが見ている状態にしています。「マスター」の詳細については、今後のブログにご期待ください（笑）

ここで僕が思い出すのが、テレビ東京系の番組でスイッチャーを担当していた時に聞いた「テレ東伝説」と呼ばれる話です。調べてみると、とても面白かったので次回のブログで紹介します！

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